埼玉土建国民健康保険組合
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健康づくり

健康診断・特定保健指導

健康を守るためには、日ごろの生活習慣の見直しと病気の早期発見・早期治療が大切です。そのためには年に1回、健康診断か人間ドックを受けて、自分の健康状態を把握しましょう。

埼玉土建国保では、支部や分会などで取り組む集団健康診断(基本健康診断と各種がん検診)が無料で受けられたり、人間ドック指定医療機関で受診した人間ドック・脳ドック・肺ドックにも補助しています。

健康診断と人間ドック・脳ドック・肺ドックは、同一年度内に先に受診した方への補助となります。

脳ドック・肺ドックは人間ドックと一緒に受診しないと補助を受けることができません。


健康診断【対象:本人○/家族○】
集団健康診断
  • 支部(分会・主婦の会)が主催する集団健康診断を受診してください。

15歳~74歳までの被保険者が受診できます

Aコース
  • 対象者:15歳~39歳の被保険者(35歳の被保険者はBコース)
  • 検査項目:基本健康診断37項目
Bコース
  • 対象者:40歳~74歳の被保険者・35歳の被保険者
  • 検査項目:特定健康診査を含む38項目
特定健康診査(特定健診)とは?
  • 4月1日現在で、埼玉土建国保の被保険者資格がある方を対象に、40歳以上の方が受ける健康診断のことをいいます。
    健診の結果(血圧、脂質、血糖)から生活習慣病の発症や重症化になる可能性の高い方に対し、保健師などの専門職が、生活習慣を見直すためのアドバイス(特定保健指導)を行います。
胃がん検診、大腸がん検診
  • 30歳以上の被保険者が基本健康診断とセットで受診することができます。
乳がん検診・子宮がん検診
  • 支部(分会・主婦の会)の乳がん検診(マンモグラフィまたは、超音波検査)・子宮頸がん検診を受診することができます。
乳がん検診

30歳以上の被保険者

子宮頸がん検診

20歳以上の被保険者

健康診断の補助制度
  • 基本健康診断【Aコース】
被保険者の対象年齢(年度内)

15歳~39歳(35歳はBコース)

検査内容

問診・血圧・身体測定・生化学検査・血糖検査・尿検査・腎機能検査・胸部レントゲン・情報提供など

  • 基本健康診断【Bコース】
被保険者の対象年齢(年度内)

35歳と40歳~74歳

検査内容

問診・血圧・身体測定・生化学検査・血糖検査・尿検査・腎機能検査・胸部レントゲン・心電図・情報提供など

  • 胃がん検診
被保険者の対象年齢(年度内)

30歳以上

検査内容
  • X線直接撮影
  • X線間接撮影
  • 大腸がん検診
被保険者の対象年齢(年度内)

30歳以上

検査内容

便潜血検査(2日法)

  • 乳がん検診
被保険者の対象年齢(年度内)

30歳以上

検査内容

問診、マンモグラフィ(または超音波検査)

  • 子宮頸がん検診
被保険者の対象年齢(年度内)

20歳以上

検査内容

問診・視診、触診、細胞診(頸部)

  • 婦人科検診(乳がん・子宮頸がん)の補助金申請

婦人科検診(乳がん・子宮がん)は、受診できる医療機関が限られているため、集団健康診断以外で自費で受診した場合にも補助します。被保険者が自治体のがん検診を利用した場合は、自己負担分。それ以外の場合は、埼玉土建国保の補助規程の金額を上限に補助します。ただし、補助規程の金額に満たない場合は検診費用の実費を補助します。

支部事務所で申請手続きが必要となりますので、領収書と結果表(コピー)と印鑑をお持ちください。

  • 補助対象者と補助金額
検査項目 対象年齢
(年度内到達年齢)
補助額
(検診費用が補助額に満たない場合は実費補助)
乳がん
検診
マンモグラフィ1方向 30歳~39歳
50歳~74歳
5,500円
マンモグラフィ2方向 40歳~49歳 6,600円
超音波(エコー)検査 30歳~74歳 5,500円
子宮頸がん検診 20歳~74歳 4,400円
  • 前立腺がん検診の補助金申請
  • 50歳以上(受診時点)の被保険者が、自費で前立腺がん検診を受診した場合は、領収書の提出で1000円を補助します。
  • ただし、検診費用が1000円に満たない場合は検診費用の実費を補助します。
  • 支部事務所で申請手続きが必要となりますので、領収書と印鑑をお持ちください。

特定保健指導

生活習慣病対策として、厚生労働省によって2008年4月から40歳から74歳の被保険者(本人・家族)を対象にメタボリックシンドローム(内蔵脂肪症候群)に着目した「特定健康診査」および「特定保健指導」が義務付けられています。

特定健康診査の結果から、生活習慣病のリスクが高いが生活習慣を改善することで、予防効果が期待できると判断された人に特定保健指導を実施します。

特定保健指導ではメタボリックシンドローム予防・改善のために医師や保健師、管理栄養士がひとりひとりの生活に合わせた生活習慣の見直し、改善するために3~6ヵ月間サポートします。

特定健康診査や質問票からメタボリックシンドロームのリスクに応じて「動機付け支援」または「積極的支援」に分かれます。

特定保健指導区分の判定方法

  • 特定健診時に糖尿病・高血圧・脂質異常等の服薬をされている方は、特定保健指導に該当しません。
  • 図は特定保健指導の判定基準で、メタボリックシンドロームの判定基準とは異なります。

特定保健指導区分の判定方法

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